【名案】 NHKの受信料を契約してしまった時に1度も払わず解約する方法

みなさんこんにちは、けんわたなーべです。

引越しを終え、新生活をばたばたと始めた頃に突如とやってくる悪魔のような訪問者。

それはNHKの集金です。

 

「ご自宅に放送機器が置いてある場合は受信料を支払うことが法律で義務付けられてるんですよ〜。」

 

と巧みな手口で契約を促す徴収員に、びびって契約してしまった方もいるのではないでしょうか。

ちなみに初めて一人暮らしをした僕はそれはもうびびってその場で口座振替の登録をしてしまいました…。

でもある方法を使って、

テレビを残したまま受信料を一度も支払わずに解約しました。笑

今回は、NHKの受信料を契約してしまった方向けに、受信料の支払いが強制ではない理由と僕が実際に行なった解約方法をご紹介します。

 

 

NHKの受信料っていくら?

そもそもNHKの受信料がいくらかというと月額1,310円、BS/CS放送もつくと月額2,280円です。

2,280円で考えると1年で27,360円かかります。

まったくNHK見ない人からしたらめっちゃ高いですよね。

絶対払いたくないです。

でも、徴収員は口を揃えて法律で決まっているからと言うんですよね…。

確かにNHKの支払いは、放送法という法律で定められています。

第六四条 協会の放送を受信することのできる受信設備を設置した者は、協会とその放送の受信についての契約をしなければならない。ただし、放送の受信を目的としない受信設備又はラジオ放送(音声その他の音響を送る放送であつて、テレビジョン放送及び多重放送に該当しないものをいう。第百二十六条第一項において同じ。)若しくは多重放送に限り受信することのできる受信設備のみを設置した者については、この限りでない。

 協会は、あらかじめ、総務大臣の認可を受けた基準によるのでなければ、前項本文の規定により契約を締結した者から徴収する受信料を免除してはならない。

そのため、NHKとの契約は義務というのは間違ってはいないんです。

じゃあやっぱり契約して支払わなきゃダメじゃん!と思うかもしれませんが、実際はそうではないんです。

 

NHKの受信料は必ず支払わなければいけないわけではない

実は、NHKの契約は法律で定めれれてはいますが違反しても罰則があるわけではないのです。

たとえ契約をしなかったとしても、罪に問われることはありません。

そのため、契約をしなければ受信料の支払いをする必要はないのです。

ただ、仮に契約をしてしまった場合は支払わなければなりません。

未納の場合NHKは相手を訴えられるため、仮に訴えられた場合は確実に負けます。

実際に裁判を起こされ、未納の受信料を払わなければいけなくなったというケースはあります。

そのため、受信料の契約はなんとしても避けたいところ。

 

NHKと契約してしまった場合解除するのは難しい

仮にNHKの受信料を契約してしまった場合、解除するのは結構難しいです。

受信機器が手元にある場合、その受信機器がないことを証明しなければいけません。

仮にもう捨てたと嘘をついたとしても、証拠を要求されるため明確な証拠がなければ解約を受け入れてくれません。

しかも、電話するとかなり厳しく契約解除の理由を要求され強気な態度をとられてしまいます。

一度契約してしまったら、天下のNHK様は手強いということは覚悟しておきましょう。(笑)

 

NHKに解約を申し出る方法

住所変更などの簡単な手続きはインターネットで行えますが、解約を申しでる場合は必ず電話をしなければいけません。

NHKの受信料を解約するための手順はざっくり以下のようになります。

・NHKに電話し、解約したい旨を伝える
・NHKから解約届が郵送され、必要事項を記入して返送する
・テレビを処分した証明書を解約届に添付する

なお、テレビを処分したことによる解約と実家に帰るなどの理由で解約する場合だと手続きが若干ことなりますが、どちらも電話での連絡が必須。

テレビを処分したことによる解約の場合のみ証明書が必要です。

NHKに電話する場合は、本部に電話をすると混雑しているため地方局に電話するのがおすすめ。

 

NHKの受信料を一度も払わずに解約するには?

ここからが超重要です。

契約してしまってどうしようと悩んでる人は絶対見て欲しい。

まず、実家に帰ることになったという解約理由は通じません。

実家に帰る場合引っ越した証明などは必要ありませんが、NHKの調査員が再び自宅に来る可能性は高いです。

その場合、もし引っ越していないことがばれたら詐欺罪にもなりかねません。

そのため、解約理由は必然的にテレビを処分したから一択です。

この理由で解約ができれば、仮に再び家に訪れたとしても「もう受信機器はない」と玄関で断ればそれでオッケーです。

家の中を見せろという徴収員もいますが調査のために立入れる権利は徴収員にないため、逆に不法侵入になるんです。

では、テレビを処分したとどう証明すればいいでしょうか?

大切なのは放送機器が手元にないことを証明すること

NHKの受信料解約において最も大切なのはテレビが手元にないという証明をすることです。

でもテレビは手元にあるままでどうやって証明するんだよ!と嘆きたくなるでしょう。

そこで僕が実際に行なった方法をご紹介します。

それは、テレビを実家に送ることです。

といっても本当に送ってはいません。(笑)

ダンボールにテレビ以外の荷物を詰めて実際に実家に送るのです。

その時の宅急便の控えを証明書として送ればテレビが手元にないという証明になるのです。

 

僕がNHKの料金を一度も払わず解約にいたるまで

実際に僕はNHKの受信料を契約してしまいました。

その後いろいろと調べた結果契約しなくてもいいことを知り、NHKも全く見ないので解約に踏み出したわけです。

僕がNHKの解約に成功するまでの流れをご紹介します。

 

・NHKに電話

焦った僕は、最初無計画でNHKに電話しました。

「テレビを使う予定がなくて実家に返したので解約したいです。」

ところがNHKからは、契約からこの電話をするのが早すぎたこと。

どうやって返したか、証明書などを出せといった理由で拒否されてしまいました。

 

・アマゾンでダンボール購入

勢いで言ってしまい、成す術がなかった僕は対策を練りました。

とりあえず自宅のテレビ(19インチ)が入りそうなダンボールをアマゾンで購入。

(他にも使用予定があったためまとめ買いしました。)

 

・ダンボールにテレビ以外の物を適当に詰める

購入したダンボールにテレビ以外の物を適当に詰めました。

例えば持ってきたけど特に使い道のない卒業アルバム、着る予定のない季節ものの服などなど…。

そういったいらないものをなるべくテレビの重さと同じくらいになるまで詰めました。(宅配便によっては重さで値段が決まるところもあるため)

 

・コンビニの宅配サービスで実家に郵送し、伝票の控えを入手

そのダンボールを持って最寄りのコンビニに行き、実家へと郵送しました。ここで大切なのは宅配便を割れ物扱いにすること、品目にテレビと書くことです(笑)

実際にこれで郵送され、伝票の控えを入手できました。

 

・再びNHKに電話

伝票の控えを剣として再びNHKに電話しました。

やっぱりテレビは使わないので実家に送った、すでに伝票もあり証明もできる旨を伝えました。

すると手強いNHK、実家の住所と連絡先も聞いてきました。(実家でNHKの受信料を払っているか確認するため)

僕の場合、実家では受信料を支払っているため問題はありませんでした。

 

・解約届が送付され、無事解約!

その後、無事に解約届が手元に届きました。

必要事項を記入し、コピーした伝票を証書として添付して返送。

無事解約ができました。

口座から受信料を引き落とされることもなく、その後も徴収員が来ることはありませんでした。

 

NHKの受信料を解約するならなんとしても証明書を入手せよ!

振り返ると本当にNHKの徴収員はたち悪いです。

あたかも契約しないと、法律違反で罰せられる的なニュアンスで契約を強要してきますからね。

根っからのびびりの僕は勢いで契約してしまったのですが、その事実を知ってなんとか解約にこぎつけられました。

同じようにNHKの受信料を契約してしまい途方にくれている方は、ぜひこの方法試してみてください。

強引なやり方ですけど相手も強引なやり方で契約してきますからね。目には目を、歯には歯を、ですよ。(笑)